一般不妊治療・IVF(体外受精)・婦人科・内科/
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FT(卵管鏡下卵管形成術)

卵管鏡下卵管形成術(FT)
※日帰り手術

卵管が詰まっていたり、狭くなっている場合でも自然妊娠が目指せる手術です。

卵管は精子と卵子が出合う場所であり、もし詰まっていたり、狭くなっていると妊娠の大きな妨げになります。そのような場合には体外受精も有効ですが、手術で卵管の詰まりを改善して自然妊娠を目指する方法が、このFT(卵管鏡下卵管形成術)という手術です。

FTは、内視鏡を用いて卵管の通りを良くします。不妊症の中でも卵管に原因があるものが、約20%を占めており、FTにより卵管の通過性が改善されれば、自然妊娠につなげることができます。FTを受けられた方の約1/3は3ヶ月以内で妊娠されており、治療効果が非常に高い手術だと考えられます。

FTのメリット



  • 卵管が詰まっている方でも自然妊娠が目指せます。
  • 健康保険が適用されます。
  • 身体への負担が少ない手術です。
  • 日帰りでの治療が可能です。(手術時間:約20~30分)

FTの弱点



  • 術後1ヶ月から3ヶ月以内に、約10%の症例で再閉塞する可能性があります。
  • 卵管の遠位側(卵管の先端:卵管采)部分が完全に閉塞している場合は、FTでは治療できません。腹腔鏡手術が第一選択となります。
  • 卵管閉塞部の癒着が強い場合など、再開通出来ない可能性が約5%あります。

FTの実際



子宮や卵巣の位置や大きさ、硬さなど膣内の異常がないかを確認します。外陰部に異常がないかも同時にチェックします。

超音波検査では子宮や卵巣の形を確認することができます。これにより子宮筋腫や卵巣腫瘍などの婦人科の病気がないかどうかがわかります。

子宮内膜や卵胞など妊娠に直結することも、もちろん確認します。

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治療器具は、とても細い内視鏡(卵管鏡)と、それを取り囲むようにある、筒状の風船(バルーン)を内蔵した細い管(カテーテル)です。

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カテーテルを腟から子宮へと挿入し、画像を見ながら卵管の入口に進みます。

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卵管内で、カテーテルに内蔵されたバルーン拡げ、押し進めます。

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バルーンを進めることにより、狭くなったり詰まったりしている卵管を拡げます。

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最後に、引き返しながら卵管内の観察をおこないます。

手術時期について

FTをおこなう時期は、月経が終了したあと、排卵までの比較的短い期間が適しています。子宮内膜が薄い方が卵管口を見つけやすく、手術の成功率が高くなるたからです。そのため、月経開始時期によっては手術可能日と予定が合わず、翌月に再度計画する場合があります。

手術による妊娠率の改善

卵管の開通率は90%以上で、妊娠率は30~35%といわれています。FTを受けてから妊娠までの経過時間は平均3~4ヶ月です。FT後6ヶ月経過しても妊娠しない場合には、体外受精を考慮します。

副作用

卵管穿孔(卵管に穴があいてしまうこと)と感染のリスクがあります。卵管穿孔は卵管が狭窄あるいは閉鎖している部分を通す際に起きることがありますが、万一生じた場合には適切に対処します。また、感染防止の対策として、術後抗生物質を内服します。術後に腹痛や少量の出血、発熱を伴う可能性があります。

FTの予約・手術日

通院中の患者様は、外来でご予約をお取りいただきます。

必要な検査は1年以内の感染症(梅毒(RPR、TPHA)、B型肝炎、C型肝炎、エイズ、クラミジア抗原検査)の結果と肝機能腎機能、CBC(貧血検査)、血型、血液凝固検査のコピー、卵管造影のコピー(CD-Rでも可)を持参いただけますようお願い申し上げます。

手術日は、月~金、土日祝も行っております

1.予約

月経開始したら、お電話でご予約ください。予約件数に限りがあり、ご希望日での予約が取れない場合もありますのでご了承ください。なお月経開始前のご予約はできませんのでご了承ください。

2.手術の時期について

月経終了から排卵までの避妊期間がお勧めです。排卵後は子宮内膜が厚くなり、卵管の入口が見えにくい場合があります。また、次の月経間際だと子宮内膜が出血しやすい場合があるため、排卵前をお勧めします。

3.料金について

片側の治療 : 約14万円(健康保険3割負担の場合)
両側の治療 : 約28万円(健康保険3割負担の場合)

高額療養費について

卵管鏡下卵管形成術(FT)は、健康保険適用の手術ですが、保険点数が高いため、通常は、自己負担にて下記の費用のお支払が、窓口で必要となります。

FTは高額療養費制度の対象となりますので、ご自身で手続きをしていただき、事前に 認定証 をご提示いただければ、窓口でのお支払は自己負担額限度額までとなります。(※自己負担限度額は、個人の所得額に応じて異なります。)また医療機関ごとに認定証が必要となりますので、ご注意ください。事前申請が間に合わない時や認定証を提示しない場合は、従来通り自己負担分の医療費を全額お支払い後に申請することで、限度額を超えた金額が返金されます。

自己負担限度額の上限(1ヶ月あたり)


所得区分
(標準報酬)
自己負担限度額
(目安)
月額 83万円
以上
約 260,000 円
月額 53万
~79万円
約 170,000 円
月額 28万
~50万円
約 90,000 円
月額 26万円
以下
約 60,000 円
低所得者(住民税非課税等) 約 36,000 円

保険種類別申請先


保険の種類 申請先
健康保険組合 協会の各都道府県支部
協会けんぽ 約 90,000 円
船員保険 約 60,000 円
共済組合 約 36,000 円

申請方法 (認定証の交付)



01認定書の申請 02認定書の交付 03認定書を提示

ご自身が加入している公的医療保険(健康保険組合・国民健康保険等)に、限度額適用認定申請書 を提出、または郵送し、認定書の交付を申請して下さい。(保険種類別申請先一覧は、上記参照)

民間健康関連保険の支払いの対象となります。

民間保険にご加入の方で、FTが支払いの対象となる方は、書類作成をさせて頂きます(有償)。期間は2~3週間となりますので、ご了承下さい。